賃貸物件の家賃は給料のうちいくらが適切？手取り額別のシミュレーションを解説！

「賃貸物件の家賃の考え方について教えてほしい！」「家賃の目安ってどれくらい？」と疑問を抱えている方が多いのではないでしょうか。

賃貸物件を選ぶ際の家賃の目安は、給料の手取り額の3分の1です。

月収20万円の場合、保健や年金などを差し引いた16万円が手取り額になります。

額面と手取り額は混同しやすいため、家賃を検討する際には注意が必要です。

今回は、賃貸物件の家賃の目安と給料別・年収別の家賃シミュレーションについて紹介します。

家賃について、疑問を抱えている方はぜひ最後までご覧ください。

家賃は給料の手取り額に対していくらが理想？

家賃は、給料の手取り額の3分の1が目安です。

月収20万円だと、手取り額は差し引いた金額の16万円ほどになります。

そのため、月収20万円の場合は、家賃5〜6万円の賃貸物件が目安になります。

しかし、家賃には管理費や共益費など、プラスでかかってくる費用があるため、単に家賃が5〜6万円だから安心というわけではありません。

管理費や共益費を含めて考えておかないと、入居後の生活を圧迫させてしまう可能性があります。

入居後に余裕のある生活をしたり、貯金額を増やしたりを考えているなら、手取り収入額の20〜25％を目安にするのもおすすめです。

給料の手取り額に対する家賃シュミレーション

ここからは、給料の手取り額に対する家賃シミュレーションを紹介します。

シミュレーションする手取り額は、以下の通りです。

• 手取り16万円
• 手取り20万円
• 手取り23万円

それぞれ順番に見ていきましょう。

手取り16万円

手取り16万円の家賃目安は、5〜5万5千円ほどです。

家賃を含めた月々にかかる費用の平均額は、以下の通りです。

支出項目	平均額
家賃	53,000円
食費	41,000円
水道・光熱費	12,000円
交通・通信費	18,000円
家具・家電用品（日用雑貨）	5,000円
医療費	7,000円
交際費	5,000円
支出合計	141,000円

これらの支出額は、月によって変動します。

交際費などは外食の回数や趣味の多さによって、変動することが多いです。

上記の表であれば、19,000円を貯金に回したり、交際費などに使用したりできます。

手取り20万円

手取り20万円の家賃目安は、6万5千円〜7万円ほどです。

家賃を含めた月々にかかる費用の平均額は、以下の通りです。

支出項目	平均額
家賃	67,000円
食費	50,000円
水道・光熱費	12,000円
交通・通信費	18,000円
家具・家電用品（日用雑貨）	7,000円
医療費	7,000円
交際費	10,000円
支出合計	171,000円

手取り収入が20万円になると、家賃6万5千円〜7万円ほどの賃貸物件に住めます。

また、家賃が手取り額の3分の1に相当する賃貸物件に住めば、月々にかけられる食費や交際費、貯金などに余裕が生まれます。

手取り23万円

手取り23万円の家賃目安は、7万5千円〜8万円ほどです。

家賃を含めた月々にかかる費用の平均額は、以下の通りです。

支出項目	平均額
家賃	77,000円
食費	55,000円
水道・光熱費	12,000円
交通・通信費	18,000円
家具・家電用品（日用雑貨）	8,000円
医療費	7,000円
交際費	15,000円
支出合計	192,000円

手取り収入が23万円になると、家賃7万5千円〜8万円ほどの賃貸物件に住めます。

家賃7万5千円〜8万円ほどになると、1LDKや2DKなど、間取りの選択肢が広がります。

また、交際費や趣味、貯金など、それぞれにかけられる費用にも余裕を持たせることが可能です。

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年収別の家賃シュミレーション

ここからは、年収別の家賃シミュレーションを紹介していきます。

想定年収200〜700万円の家賃の目安は、以下の通りです。

想定年収	手取り額	家賃の目安
200万円	13.3万円	3.3万円
300万円	19.5万円	4.8万円
400万円	26.0万円	6.5万円
500万円	32.2万円	8.0万円
600万円	38.1万円	9.5万円
700万円	43.6万円	10.9万円

想定年収200万円の場合、家賃の目安は3.3万円となります。

家賃が3.3万円だと、選べる賃貸物件の選択肢が限りなく少なくなります。

また、想定年収300〜400万円であっても、家賃の高い都心部などでは、選べる物件数がそれほど多くありません。

家賃は、住むエリアや周辺環境によって大きく変動します。

そのため、手取り額に合わせて、住むエリアを選ぶことが大切です。

家賃の目安を考える際のポイント

家賃の目安を考える際、以下のポイントを抑えておく必要があります。

• 家賃だけでなく管理費・共益費も含めて考える
• 住宅手当や家賃補助を含めて考える
• ボーナスを当てにしない
• 給料だけでなく家族構成も考えよう

それぞれ、1つずつ確認していきましょう。

家賃だけでなく管理費・共益費も含めて考える

賃貸物件を借りる場合、家賃だけでなく、管理費や共益費もかかってきます。

管理費・共益費とは、賃貸物件の共用部の維持管理にかかる費用のことです。

清潔で安全な賃貸物件を保つためには、必要な費用になります。

管理費や共益費を含めた家賃を見ておかないと、手取り額の3分の1以上を大きく超えることになります。

仮に、住み始めることができたとしても、貯金ができなかったり、人付き合いに使えるお金が少なくなる可能性があるため、家賃は管理費・共益費も含めて考えることが大切です。

住宅手当や家賃補助を含めて考える

多くの企業では、福利厚生制度の一環として、住宅手当や家賃補助を提供しています。

これらの制度を使用できるなら、賃貸物件の選択肢が広がります。

ただ、企業によっては、いきなり住宅手当や家賃補助がなくなるケースもあります。

そのため、住宅手当や家賃補助を使用する必要がないのであれば、使用を控えるようにしましょう。

ボーナスを当てにしない

多くの企業では、年2回賞与という形で、ボーナスが支給されます。

ボーナスは給料の額や企業の財政状況によって、変動します。

そのため、必ずしも毎年一定の金額が支給されるわけではありません。

ボーナスが支給されている環境であれば、ボーナスを当てにした家賃設定の賃貸物件でも問題ありません。

ただ、企業の事情などにより、ボーナスが支給されないと、生活を圧迫する原因にもなります。

したがって、賃貸物件を選ぶ際には、ボーナスを当てにするのはやめましょう。

給料だけでなく家族構成も考えよう

家賃の目安を考える際、給料だけでなく家族構成も考えましょう。

家賃の目安は、給料の3分の１と紹介しましたが、夫婦共働きの場合になると、考え方が変わってきます。

例えば、互いの給料を合わせて手取り50万円としましょう。

50万円の場合、家賃の目安は16.5万円になります。

ただ、子供がいる場合には考え方が変わります。

なぜなら、子供がいる場合には子育て費用や学費が必要になってくるからです。

このように家族構成によって、家賃の目安は変化していきます。

そのため、家賃の目安を考える際には家族構成に合わせて考えていきましょう。

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家賃が給料に対する目安を大きく超える場合の問題点

先述した通り、家賃は手取り額の3分の1が目安です。

ただ、場合によっては家賃が手取り額の3分の1を超えるケースもあるでしょう。

家賃が手取り額の3分の1を超える場合、以下の問題が発生します。

• 貯金が難しくなる
• 人付き合いに使えるお金が少なくなる
• 生活の質が落ちる可能性がある
• 入居審査に落ちる可能性がある

問題点を1つずつ確認していきましょう。

貯金が難しくなる

手取り額の3分の1を超えると、月々の支出が多くなるため、貯金ができなくなります。

貯金ができなくなることで、急な出費にも対応することが難しくなります。

いざ貯金を始めようと考えても、日常の支出をさらに削る必要があり、生活が苦しくなるでしょう。

また、引っ越しをしようと思っても、貯金がない状態では初期費用が支払えません。

そのため、貯金ができない状況は家計がすぐに崩壊する要因になり得ます。

人付き合いに使えるお金が少なくなる

家賃が手取り額の3分の1を超えてしまうと、人付き合いに使えるお金も捻出できなくなるため、気軽に食事や遊びに行きにくくなります。

せっかく誘ってもらっても、人付き合いができなくなるため、人間関係が気薄化する恐れがあります。

生活の質が落ちる可能性がある

家賃に加え、光熱費などの固定費は、簡単に削れません。

そのため、比較的調整しやすい食費や交際費、娯楽費などを抑える必要があります。

ただ、これらの費用を抑えることは、生活の質が落ちることにも繋がります。

生活の質が落ちると、ストレスが溜まり続けてしまい、仕事にも支障が生まれるでしょう。

入居審査に落ちる可能性がある

手取り額に反して、高い家賃の入居を考えていても、審査に落ちる可能性があります。

審査に落ちてしまうと、物件探しからやり直しです。

再び、物件探しに加え、内見を行う必要があるため、手間と時間がかかります。

家賃が給料に対する目安を超える場合の対処法

前章では、家賃が給料に対する目安を超える場合の問題点を紹介しました。

ここからは、家賃が給料に対する目安を超える場合の対処法を以下の順序で紹介します。

• 物件の条件を変える
• 家計の見直しを行う
• ルームシェアも選択肢に入れる

それぞれ、1つずつ解説していきます。

物件の条件を変える

家賃が給料に対する目安を超える場合、賃貸物件の条件を変えましょう。

家賃は以下の条件によって、変動します。

• 駅からの距離
• 築年数
• 間取り
• 建物の構造

これらの条件を見直すことで、家賃を手取り額の3分の1に抑えられます。

住むエリアによっては、条件を見直しても、手取り額の3分の1以下になることが難しい場合もあります。

家計の見直しを行う

水道光熱費や通信費など、家計の見直しを行いましょう。

例えば、水道光熱費であれば、使用料に適した最適なプランへ切り替えることで、費用を抑えられます。

また、節電効果の高い家電に買い替えることも1つの方法です。

通信費の場合、プランの変更や格安SIMへの切り替えなど、費用の抑え方はさまざまです。

家計の見直しは簡単にできるものが多いため、積極的に取り入れていきましょう。

ルームシェアも選択肢に入れる

ルームシェアとは、複数人で同じ賃貸物件に住む共同生活のことです。

家賃や水道光熱費などの固定費を分配するため、1人あたりにかかる負担額が少なくなります。

費用を抑えられる反面、共同生活になるため、価値観や生活スタイルの違いによる問題が生じることがあります。

また、思い通りにいかないことも多々あるため、価値観や生活スタイルが合う人同士でルームシェアすることが上手くいく秘訣です。

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家賃を給料の「3分の1」までに抑えられる賃貸物件を選ぼう！

今回は、賃貸物件の家賃の目安と給料別・年収別の家賃シミュレーションについて紹介しました。

賃貸物件の家賃は、給料の手取り額の3分の1が目安です。

3分の1以上の賃貸物件に住んでしまうと、生活を圧迫することになります。

貯金ができなかったり、交際費にお金が使えなかったりと、生活を圧迫することに良いことはありません。

日常生活を充実させるためにも、賃貸物件の家賃は手取り額の3分の1で検討しましょう。