新婚で選んだ家賃が高すぎた？どれぐらいが適切？家賃目安や家賃を抑える方法を不動産会社が徹底紹介！

最近、新婚夫婦になった方々の中には、心機一転することを考え、引っ越しを検討している方も多いのではないでしょうか。新たにお部屋探しをする際、もっとも目に入るのが家賃ですよね。家賃は毎月支払いが必要になる固定費なので、慎重に検討する必要があります。

そこで今回は、

「新婚夫婦の家賃の目安ってどれくらい？」

「新婚夫婦で家賃以外にかかる費用について知りたい！」

「新婚夫婦の家賃を抑える方法について教えてほしい！」

という方に向けて、新婚夫婦の家賃に関する基本情報を詳しく解説していきます。

新婚夫婦の家賃目安はどれくらい？

初めに、新婚夫婦の家賃の目安を紹介します。これから結婚を考えている方は、ぜひ参考にしてみてください。

家賃は手取りの20％から25％に抑えたい理由

新婚夫婦の家賃の目安は、「手取り額の20〜25％」です。手取り額の30％を超えてしまった場合、二人合わせた手取り額が40万円の場合であっても、家賃は12万円ほどとなってしまいます。日常的に使用できるお金は、27万円ほどとなり、新婚夫婦だとギリギリの生活になってしまうでしょう。

生活にかかる費用だけでも、数十万円必要になることもあります。そのため、余裕が生まれるのは「手取り額の20〜25％」ということになるのです。

その家賃で5年後も払い続けられる？

家賃を考える際、5年後も払い続けられるかを頭に入れておくことが大切です。結婚して5年経つと、子どもができたり、仕事を転職したりなど環境が大きく変化します。これらの変化があっても、余裕を持って家賃を支払い続けられるのであれば、問題ありません。反対に、5年後払い続けられるか分からない家賃の設定は、避けておく方が無難です。

月々の支出金額は適切か考えよう

「家賃が高すぎた」とならないためにも、月々の支出金額が適切か考えましょう。二人合わせた手取り額よりも、支出が多いと感じるのであれば、少しずつでも支出を減らすことが大切です。支出が減らせないというのであれば、家賃を下げることも視野に入れなくてはいけません。月々の支出金額と手取り額にバランスが取れていれば、生活が苦しくなることも少なくなります。

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新婚夫婦の家賃以外にかかる費用

家賃以外にも生活費や初期費用・引っ越し費用などがかかります。それぞれの費用がどれくらいかかるのかの目安として、参考にしてみてください。

生活費

新婚夫婦の場合にかかる生活費は、以下のとおりです。

食費	約40,000円
光熱費・通信費	約20,000円
保険料	約20,000円
身だしなみ費用	約15,000円
交際費	約25,000円
その他	約30,000円

生活費の中でも大きな割合を占めるのが食費です。食費の場合、外食をしたり、出前を取ったりすると、さらに費用がかかってきます。生活費を抑える方法については、下記記事に詳しく記載していますので、併せてご確認ください。

初期費用・引っ越し費用

新婚夫婦の場合にかかる初期費用・引っ越し費用は、以下のとおりです。

初期費用	賃料の4～6ヶ月分
引っ越し代	約70,000～100,000円
家具家電代	約200,000～300,000円

初期費用は、家賃の4〜6ヶ月分に設定されていることが多いため、大きな負担になります。また、家具家電代も20〜30万円と負担割合が大きくなりやすいです。初期費用・引っ越し代にあまりお金をかけたくない場合は、家具家電を一気に購入するのではなく、必要なときに購入しましょう。

新婚夫婦の家賃を抑える方法

家賃が高いと感じる方は、家賃を安く抑える方法を知っておくと、お部屋選びの選択肢が増えます。ここでは、家賃を抑える方法を紹介します。家賃を抑える方法は、以下のとおりです。

• 住宅手当を活用する
• お互いが望むお部屋の理想を下げる
• 公的賃貸住宅制度を利用する

1つずつ見ていきましょう。

住宅手当を活用する

住宅手当とは、会社が従業員に対し、住宅費用を補助する手当のことです。企業の福利厚生の一つに設定されていることが多く、住宅手当を利用すれば、月数万円の補助が受けられます。住宅手当を受けられる会社に勤務しているなら、家賃を抑えるためにも、申請してみましょう。

お互いが望むお部屋の理想を下げる

家賃を抑えたいなら、お互いが望むお部屋の理想を下げるべきです。「駅から近い」「築年数が浅い」など、お部屋の理想が高くなる条件は、家賃が高く設定されています。家賃を抑えるためには、お部屋の理想を下げるのが簡単でおすすめなのです。

とはいえ、どの理想を下げればいいのか分からない方も多いでしょう。そういった方は、譲れない条件と妥協しても良い条件に理想を振り分け、取捨選択することで、条件を分類できます。譲れない条件の中で、優先順位を付ければ、家賃を押さえたうえで、理想のお部屋も見つけられるでしょう。

公的賃貸住宅制度を利用する

公的賃貸住宅制度とは、特定優良賃貸住宅などの対象となる賃貸物件を選べば、家賃補助が受けられる制度のことです。公的賃貸住宅制度を受けるためには、入居条件を満たしていることや厳しい審査の通過が必要になります。難易度は非常に高いですが、公的賃貸住宅制度を利用できれば、大きく家賃を抑えられます。

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家賃を安く抑えるべき新婚夫婦の特徴

新婚夫婦によって、家賃を安く抑えるべき場合と抑えても問題がない場合があります。ここでは、家賃を安く抑えるべき新婚夫婦の特徴を紹介します。家賃を安く抑えるべき新婚夫婦の特徴は、以下のとおりです。

• マイホームの購入予定がある
• 子どもを作る予定がある

順番に見ていきましょう。

マイホームの購入予定がある

将来的にマイホームの購入を考えている場合、家賃を抑えておく方が良いでしょう。マイホームを購入するには、数千万の費用が必要になります。住宅ローンを組む際には、月々の支払額を一部貯金から捻出することもあるでしょう。

十分な額が貯金されていれば、マイホームの購入タイミングの目途が立ちやすくなったり、急な支払いが発生しても対応できたりします。マイホームの購入予定がある場合は、賃貸物件の家賃を抑え、貯金に回すようにしましょう。

子どもを作る予定がある

子どもを作る予定がある夫婦の場合も、家賃を抑えておくべきです。子どもは、生まれてから成人するまで、養育費や教育費などさまざまな費用がかかります。また、成長するにつれ予期せぬお金が必要になるなどもあるため、あらかじめ貯金をしておく必要があります。家賃が高い賃貸物件に住んでいると、十分な貯金ができない可能性が高いです。十分な貯金をするためにも、賃貸物件の家賃を抑えて、貯金に回すことを考えましょう。

家賃が高めでも問題ない新婚夫婦の特徴

次に、家賃が高めでも問題ない新婚夫婦の特徴を紹介します。家賃が高めでも問題ない新婚夫婦の特徴は、以下のとおりです。

• 将来的に子どもを考えていない
• 家で過ごす時間が多い

1つずつ見ていきましょう。

将来的に子どもを考えていない

将来的に子どもを作る予定がない方やそもそも子どものことを考えていない方は、家賃が少し高くても問題ありません。とはいえ、いつかは子どもを作りたいと思うときがくることもあるでしょう。そういった場合、子どもを作りたいと思った段階で、家賃が安い賃貸物件に引っ越しするのもおすすめです。あらかじめ貯金しておくことも大切ですが、タイミングに合わせて行動するのも必要です。

家で過ごす時間が多い

家で過ごす時間が多い場合、交際費や食事代などが抑えられます。抑えられた交際費や食事代が家賃に回せるため、少し高い家賃でも問題ありません。近年、多くの企業では自宅で仕事をするテレワークを導入しているケースが少なくありません。家で過ごす時間が多く、仕事がテレワークの場合は、交際費や食事代を使う機会がなくなるため、家賃が高くても問題ないのです。

新婚夫婦の賃貸物件の選び方

ここでは、新婚夫婦の賃貸物件の選び方を紹介します。新婚夫婦の賃貸物件の選び方は、以下のとおりです。

• 部屋の広さや部屋数
• 荷物量を考慮した間取り
• 転勤の有無
• 子どもの学区
• 周辺環境

それぞれ順番に見ていきましょう。

部屋の広さや部屋数

新婚夫婦の場合、お互いのプライベートスペースを確保するのであれば、2LDK程度の間取りの賃貸物件を選びましょう。将来子どもを育てるのであれば、部屋も広めを確保しておいた方が良いでしょう。また、子どもの泣き声や夫婦の話し声のことを考えるのであれば、防音性が高い賃貸物件をおすすめします。

荷物量を考慮した間取り

互いに荷物量が多い場合は、荷物量を考慮した間取りを選びましょう。収納の数や収納の大きさは、賃貸物件によって異なります。これらの数が多ければ、荷物が多くても、圧迫感のない部屋で生活を送れます。生活の充実度を高めるポイントでもあるので、賃貸物件を選ぶときは荷物量を考慮した間取りを選びましょう。

転勤の有無

転勤が多い場合、引っ越しの回数が多くなるため、初期費用を抑える必要があります。仮に初期費用が高くなってしまうと、引っ越しごとにかかる費用が高額になります。金銭的負担になってしまうため、転勤の有無を考慮したうえで、賃貸物件を選びましょう。

子どもの学区

将来子どものことを考えているなら、子どもの学区についても調べておきましょう。学区によって、周辺の治安や学校の様子など、さまざまです。事前に情報を集めていれば、子育てにおいても安心感を感じられるでしょう。少し距離のある学校に通わせたいと考えているなら、家から学校までの距離を考慮しておくことも大切です。

周辺環境

周辺環境が充実しているかどうかも、賃貸物件を選ぶ際に確認しておきましょう。たとえば、普段から使用できるスーパーやコンビニ、ドラックストアなど、近くにあれば便利です。また、病院などの施設も近隣に位置していれば、何かあってもすぐに対応してもらえるため、安心して暮らすことができるでしょう。

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新婚夫婦が賃貸物件を借りる際の注意点

ここでは、新婚夫婦が賃貸物件を借りる際の注意点を紹介します。新婚夫婦が賃貸物件を借りる際の注意点は、以下のとおりです。

• 共益費や駐車場、光熱費も含めた予算を考える
• 生活費の負担について事前に相談しておく

それぞれ1つずつ順番に見ていきましょう。

共益費や駐車場、光熱費も含めた予算を考える

賃貸物件を選ぶ際、共益費や駐車場、光熱費を含めた予算で家賃を考えましょう。家賃だけを見て、賃貸物件を選んでしまうと、住む前にイメージしていた支払額と住んでからの支払額に大きな差が生まれる可能性が高まります。金額の差は、ライフスタイルにも大きな影響を与えるため、共益費や駐車場、光熱費を含めた予算で家賃で考えるようにしましょう。

生活費の負担について事前に相談しておく

二人暮らしを始めた後によく起こるトラブルとして、生活費の負担額の割合が挙げられます。相談をせず、どちらかが多く支払っていると、片方の負担が大きくなってしまいます。金銭的負担は喧嘩の原因にもなるため、あらかじめ生活費の負担について相談しておくことが大切です。

また、子どもが生まれたときの生活費の負担についても確認しておくと、結婚後の生活が上手くいきます。また、子どもにかかる養育費や教育費は多額ですので、事前に相談しておく方が安心です。

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収入に見合った適切な家賃の物件を選ぼう！

今回は、新婚夫婦の家賃に関する基本情報を詳しく解説しました。新婚夫婦になると、子どものことやマイホームのこと、もっと先の子どもが独り立ちしたときのことを考えておく必要があります。仮に、収入に見合っていない家賃に住んでしまうと、将来必要になる資金を十分に貯めておくことが難しくなります。新婚夫婦になったからこそ、収入に見合った適切な家賃の物件を選ぶようにしましょう。